TOPIX連動型ファンドへの組み入れ需要を計算する その1

この記事は「TOPIX連動型ファンドへの組み入れ需要を計算する その1改」として書き直しました。

先日、3983 オロの東証一部への市場変更が発表されました。同時に形式的要件を満たすための立会外分売も発表されました。株主数か流通株式数(比率)が足りなかったか、ギリギリすぎたのかもしれませんね。

さて、東証一部に市場変更することで株価が上がる理由として以下の4つがあげられます。

  1. TOPIX算出対象となることによりTOPIX連動型ファンドへの組み入れ需要が発生
  2. 東証一部上場期待の投資家の買い(市場変更発表前)
  3. <1>期待の投資家の買い(市場変更発表後)
  4. 企業成長の通過点

その中でも<1>がメインとなる理由ですが、本当に株価に影響を与えるほどの需要が発生するのか確認してみたいと思います。

まず東証一部の時価総額は日本取引所グループのデータによると、2018年1月末日時点で約681兆円(①)でした。

次に国内TOPIX連動型ファンドの純資産総額は投資信託協会のデータによると、2018年1月末日時点で約16兆円(②)だったようです。

これらより東証一部の時価総額のうち、国内TOPIX連動型ファンドが占める割合 ②÷① を計算してみると2.35%になります。つまり東証一部になることで、平均では少なくとも発行済み株式の2.35%が国内ファンドに買い占められることになり、銘柄によってはインパクトが大きいですね。

なお、この割合はあくまで国内ファンドのみであって海外で設定・運用されるTOPIX連動型ファンドは含みません。

また、実際にTOPIXに組み入れられる割合は、銘柄ごとに浮動株比率の大小によって調整されていて、2.35%という数字はあくまで平均です。長くなったのでこの辺りはまた別の機会にしたいと思います。